GFLJ4/23,2016:4・14熊本人工地震は世界核戦争計画の序幕となるか?

Benjamin Fulford - April 21st 2016: Earthquake Irregular Signature ...

ベンジャミン・フルフォード氏が4・14熊本地震が人工地震であった報告を発表して、情報が急速に世界に拡散を続けている。

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フルフォードさん訂正だそうです

訂正

4月18日のウィークリーニュースと解析において、私は南日本における4月16日の地震計の証拠は自然の地震を示していると報告しました。[注]

それは間違いでした。以下に、地震科学防災研究所の地震計の証拠です。

http://www.kyoshin.bosai.go.jp/

それは、地下の核爆発であり、自然の地震ではない兆候を持つ地震であることを明確に示している。
ここの、自然の地震と核爆発の対比をご覧下さい。

http://pesn.com/2011/09/18/9501916_Evidence_Denver_and_DC_Quakes_Ca...

[注]

フルフォードレポート英語版(4/18)

日本に関する主題は、先週の南日本に置ける地震は、地震計他の証拠により、自然なものであると思われる。太平洋の真ん中で新大陸が生まれているので、太平 洋盆地を巡る火山環は非常に活動的であると、P2フリーメーソンロッジの情報源は言う。これは、もちろん一晩でなるわけではないが、すでに新島がその地域 に生まれている。

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ネットジャーナリスト&社会政治運動家の山崎康彦さんは、過去7つの大地震の地震波は人工地震の地震波だ!とする記事をブログとニュースライブで発表している。

 

①東南海地震(MG7.9) 1944.12.07 
 死者・不明者  1,223人

②阪神淡路大地震(MG7.3) 1995.01.17   死者・不明者  約6,000人

③スマトラ沖大地震(MG9.1) 2004.12.07   死者・不明者 約283,000人

④ハイチ大地震(MG7.0) 2010.01.12
死者・不明者 約250,000人

⑤チリ大地震(MG8.8) 2010.02.27
死者・不明者  約800人

⑥東日本大地震(MG9.0) 2011.03.11
死者・不明者 約20,000人

⑦熊本大地震(MG7.3) 2016.04.14

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地球外文明実在の真相と並んで地震兵器が使われてきた事実は世界を裏側で支配する闇の勢力にとっては、決して人類に知らせてはならないトップシークレットであり、真相を明らかにしようとするジャーナリストや市民は必ず殺害を含む身の危険を受けてきた。

<衝撃・・・ついに出てきた知りたくなかった情報>  3・11人工地震の爆弾を製造した自衛隊技術者12名が暗殺!

●元NHK五十嵐さんが命をかけ伝えたかった人工地震の真実?

日本を代表するSF作家の小松左京氏は日本沈没』『首都消失』を発表することで自分が気づいた闇の勢力の日本破壊=世界核戦争計画を未来の世代に警告しようとしていたにちがいない。

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GFLJ4/22,2015:小松左京氏が残した未来への警告

「首都消失」に備えよ=国民の権利制限も必要―石破茂自民党前政調会長・震災1年(時事通信2012年 3月6日(火)17時31分配信)

―首都機能のバックアップに向けた整備が検討されている。

首都直下型地震が起きた場合、立法、行政、司法が機能停止に陥ることもある。バックアップという考えよりも(首都機能を)分散するという考え方を真面目に考えないといけない。

―首相が死亡などした場合、首相の職務を代行する継承順位は閣内で5人目までしか決まっていない。

対象を閣僚に限定する必要があるのかどうか。米国は上下両院議長も含めている。例えば(全閣僚が集まった場に)核弾道ミサイルが落ちたら全員死ぬ。その場合の規定は全くない。


小松左京さんが書いた「首都消失」という小説がある。首都そのものが消え、全国知事会が臨時内閣をつくるという話だが、そういうことも当然考えるべきではないか

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原発事故の放射能汚染の危険について重要な発言を続けている原子力工学者の小出裕章氏は2015年の外国人記者クラブでこう報告している・

#6.06ー

「それがプールの底で発熱を続けているわけで、プールが干上がってしまって燃料が溶けるようなことになれば、東京すら放棄するしかないと、当時の原子力委員会の近藤駿介委員長が報告書を出しました。」

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2012年11月29日に行われた講演で、ヨルク・シュミット博士は、放射能汚染が深刻なのは福島と同様に東京を始めとする首都圏であり、日本政府がいかに事故の危険を軽視しているかを調査結果が証明したと報告した。

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日 本政府は「原発と放射能汚染の危険を軽視してきた」のではなく、国民を事故の危険にさらすように裏側で彼らをコントロールする闇の勢力に指示されて、その 指示通りに行動してきたにすぎない。日本の核武装は、日本を世界核戦争に巻き込んで世界人口を大量削減するNWO計画の不可欠なプロセスだからである。

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●(再掲)2013/02/03 【IWJブログ】CSIS「第3次アーミテージレポート」全文翻訳掲載

日本に対する提言

原子力発電の慎重な続行は、日本にとって正しく責任のあるステップである。
2020年までに二酸化炭素(CO2) の排出量を25パーセントカットする意欲的な目標は、原子力発電所の再開なしでは成し遂げることはできない。また、エネルギーコストの高騰は円の高騰を伴 うため、エネルギー依存の高い産業の国外流出を食い止めるためには原子力発電の再開は賢明である。福島を教訓に、東京は、安全な原子炉設計と堅実な規制の 実施を促進するための指導的役割を再開すべきである。

東京はイランの核開発などによってもたらされた、海賊行為に対する戦闘、ペルシャ湾の海運業の保護、シーレーンの確保や地域の平和の脅威への対処といった、多国籍の取り組みに積極的に参加すべきである。

☆F★

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3:04pm の 4 月 23, 2016 にある 古谷 茂 のコメント

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すでに首都消失計画は実施段階に入っている。

官僚の東京脱出が始まった : 文化庁、京都移転を明記=消費者庁は今夏判断―政府方針案

文化庁、京都移転を明記=消費者庁は今夏判断―政府方針案 時事通信 2月25日(木)13時29分配信

23区内の本社、地方移転で税制優遇 東京集中を緩和へ(朝日6/19,2015)

本社機能を地方に移した企業などを税制で優遇する改正地域再生法が19日、参院本会議で与党などの賛成多数で可決、成立した。大手を中心に企業の拠点がひしめく「東京一極集中」を緩和し、人口減が進む地方で働く場を増やそうというねらいだ。

 税制優遇の対象になるのは、東京23区に本社機能がある企業が、地方(首都圏や近畿圏名古屋圏の中心部などを除く地域)に本社や研究所などを移したケースだ。新たなオフィスなどにかかった費用を損失にして法人税の負担を軽くする「特別償却」や、雇用を増やした場合に納税額を減らす「税額控除」などで支援する。

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