GFLJ4/16,2016:4・14熊本人工地震は一連の日本破壊計画の一環である

今回の4・14熊本人工地震は1944年東南海人工地震、1995年阪神人工地震、2011年3・11東日本人工地震から続く一連の核テロ攻撃の一環である。

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・環境改変兵器禁止条約を学校の教科書に載せ、ちゃんと教える

「環境改変兵器禁止条約」を知っていますか?

学校の授業では、戦後の核軍縮などの条約は色々と習いますが、

私の勉強不足なのかもしませんが昭和53年(西暦1978年)に発効された環境改変兵器禁止条約については、習った記憶が有りません。

環境改変兵器禁止条約は通称で、略称は「環境改変技術敵対的使用禁止条約」、正式には、「環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約」といいます。

この条約は、外務省のホームページからPDFで全文を閲覧する事もできます。

条文正訳(日本語) - 外務省

環境改変兵器禁止条約とはどんな条約か?

ウィキペディアを参照して、平たく言うと、地震や津波、台風、竜巻等を人工的に起こして軍事的に利用する事を禁止する条約であり、軍事的に利用するのは禁止されているが、平和利用は可能とされています。

人工的に地震などを起こすと聞けば、トンデモ論や都市伝説の類として扱われてしまいがちですが、現実の世界では地震兵器を禁ずる条約が30年以上も前に成立しており、当然、我が国日本も批准しています。

なのに、なぜ地震兵器や気象兵器の類の話はトンデモ論扱いされ、マスコミで報道されないのか?疑問を禁じ得ません。

東日本大震災を筆頭に、未曾有の大震災を我々日本人は経験しているわけですから、人工的に地震を制御しようという研究や報道がもっと盛んに行われてもいいはずです。

私が過去の新聞を遡って調べた限りですが、現在よりも昔の方が人工地震関係の記事が新聞に記載されています。

一番古いもので言えば、終戦から10年経った昭和30年(西暦1955年)9月23日の読売新聞に「人工地震と原爆」という社説が載っています。



その社説には、4個の原爆を使って人工地震を起こし地震予知の方法をさぐる計画が進められている事について書かれています。

そこから20年近く経った昭和48年(西暦1973年)8月30日の読売新聞では、「地震 発生待つより制御研究を、たまったエネルギー 人工地震で発散 予知だけでは被害防げぬ」という見出し記事があります。



この記事では、地震予知よりも一歩進んで、人工的に地震を起こして地下エネルギーを発散させる地震制御についての可能性と期待が綴られています。
地震国でありながら、その研究でアメリカに先を越されている状況に対し、アメリカよりも先をゆく研究をしてはどうかと提唱しています。

昭和50年(西暦1975年)6月18日には、読売新聞及び朝日新聞で気象兵器禁止への米ソ交渉についてと、ソ連のブレジネフ共産党書記長が演説で触れた「核兵器より危険な新たな超兵器」についての記事が掲載されています。


昭和50年(西暦1975年)6月18日読売新聞より抜粋

見出し「“気象兵器”で米ソ交渉」

 米ソの専門家たちは十六日から“気象兵器”の禁止の可能性についてジュネーブで交渉を始めた。ソ連のブレジネフ共産党書記長はさる十三日、モスクワで “超”核兵器開発禁止協定を呼びかけたが、この交渉は書記長演説のいう「核兵器より危険な兵器」が気象兵器であったことを示すものと見られる。

昭和50年(西暦1975年)6月18日朝日新聞より抜粋

見出し「気象兵器禁止へ交渉開始か」

 西側消息筋は十七日、米ソ両国の専門家がすでに気象兵器を禁止する取り決めを結ぶための交渉を進めていることを明らかにした。交渉が秘密裏に行われているため公式筋からの論評は一切ない。
米国筋によると気象兵器に関する交渉は、七四年のモスクワでの米ソ首脳会談で原則的に合意をみ昨年十一月からモスクワで技術者レベルで始まっていたという。

見出し「米が開発の気象兵器?」

 ソ連の「社会主義産業」紙は十五日付日曜版で、ブレジネフ・共産党書記長がさる十三日の演説で触れた「新たな超兵器」とは、米国が開発している恐るべき気象兵器のことかもしれないと報じた。

 同紙は「現在の科学技術水準によって、西方の一部専門家はすでに水爆の爆発すら陰が薄くなるようなものの存在を考え出すに至っており、気象兵器一つを とってもこれは明らかである。強い地震や破壊的な大津波などを誘発させる可能性についてのニュースは、すでに資本主義諸国の新聞、雑誌などの科学欄に登場 している」と述べ、「昨年の国連総会がジュネーブ軍縮委員会に、環境および気候に対して軍事その他の目的で行動を起こすのを禁止する条約案作成を勧告した のは決して偶然の成り行きではない」と強調した。

 同紙はさらに、この問題について米国のクリスチャン・サイエンス・モニター紙が「人工的に洪水、干ばつ、津波、ハリケーンを起こしたり、オゾン水準を低 下させる(これにより太陽からの紫外線で地表は焦土と化す)ような新兵器開発のため」国防総省が二百万ドル以上の予算を計上したと報じたことを紹介し、こ うした恐ろしい集団の開発禁止に関する“ソ連の新たなイニシアチブ”は、人類が科学の前に震えおののかずにすむようにすることを目指すものである、と結ん でいる。

<注>気象兵器は「自然破壊兵器」とも呼ばれ、核爆発によって潮流、降雨量、日照時間、気温などを変え、気象災害を起こし、あるいは人工的な大地震誘発などをねらったもの。

これらの記事で初めて気象兵器禁止についての交渉が行われている事を私は確認しました。

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地震の次は「何をお見舞いしましょうか?」

満洲の日本人

8月10日 (水) 午前0時15分~0時40分 総合  証言記録 市民たちの戦争 「封印された大震災 ~愛知・半田~」
 
太 平洋戦争後期の昭和19年12月、東海地方を、マグニチュード7.9の巨大地震が襲った。死者1200人以上に達した大震災で、被害が集中したのが、軍用 機工場だった。建物の倒壊により、工場で働いていた10代の少年少女が、命を落とした。しかし、この事実は、国の徹底した情報操作によって、“封印”され る。国は、なぜ地震の被害を隠そうとしたのか。近年発見された機密資料や被災者の証言から、大震災の実態をひもとく。

東南海地震:「地震の次は何をお見舞いしましょうか」とB29がビラ

地震波のグラフは、ちょうど01:00です。
この番組の担当者が国民に伝えたかったことは、地震波のグラフそのものだったと私には思えてなりませんでした。まさか公営電波で「3.11はアメリカが仕掛けた人工地震」ですよとは言えませんよね。遠まわしに国民に感じてほしかったのではないでしょうか。

私には、3.11の地震波、核実験による人工地震波によく似てるように見えますが、偶然なのか「この番組の担当者と思われる」は、ちょうど番組放送中の10日午後0時半ごろ、自宅にて、夫婦で死亡しているのを警視庁職員に発見されています。

核爆発の地震波と自然の地震波の違い?
リチャード氏のブログより転載。

↑核実験の地震と自然地震の地震波のグラフ比較表があります。前者は、1998年のインドの核実験。後者が1995年のパキスタンの自然の地震。

核実験のほうは非常にシンプルな波型になるのが特徴。最初に高いスパイクが来る。自然の地震波は、「始めちょろちょろ、中ぱっぱ」。

3.11地震波

3.11の波形は、人工地震に近いけれど、高いスパイクの持続時間が長いように見えます。時間軸の設定のせいかな?単純な核爆発とは異なる波形を取るよう細工をしているとは聞きましたが。(核爆発で誘発された核融合反応かもしれないし。)

取りあえず結論を急がず。

特集「緊迫!朝鮮半島」【28】北朝鮮「核実験に成功」

1945年1月9日 読売東京朝刊 人工地震で対日攻勢

1945年1月9日 読売東京朝刊
人工地震で対日攻勢
敵アメリカ・笑止な皮算用
【ストックホルム特電】日本攻撃に手を焼いたヤンキーどもは夢の中で夢を見るような計画を立て対日攻勢手段を大真面目に研究している。その一つに人工地震で日本をやっつけようというのがある。
この計画は陸軍省からアメリカの著名地震学者レオ・ランネーという男に研究を命じたものといわれ、その構想は日本本土沿岸の軍海域に天文学的数量の炸薬を設置して一挙にこれを爆発させることによって人工地震をおこさせようというもので、東京、大阪、名古屋などの重要都市地域はこのため大騒動が起り激震に見舞はれるだろうという皮算用だ。
 ランネーの計算によれば、大阪沿岸の海底約四千平方呎(フィート)に仕掛けて相当の地震を発生させるには五億トンの爆薬が必要であり、
多数の潜水艦がこの爆薬を約六百万トン鋼鉄の筒に入れて、爆雷と同様三千呎の海底に沈下させなければならぬという。
しかもこんな苦労をして地震を起こしたとしても果たしてどの程度の地震が起こるか測定することは不可のだという結論が出てご破算、さすがのヤンキーもフームと唸っているという。


(歴史的仮名遣い、句読点、旧漢字は現代仮名遣いに則った。)

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参照

3・11の真相が明らかになりつつある

一 般に地震は自然現象なので不可抗力と信じられている。しかし情報公開法によって明らかとなった、この米OSS(CIAの前身)機密文書は、 地震兵器の存在と日本本土に対して使用することの有効性(地震が頻発する日本では自然現象と区別するのが難しい。誰もまさか地震兵器が使用されたとは想像 すらしない。完全犯罪の実行可能。)を述べている。

2005 年4月に米国で公開された「Psychological Warfare Earthquake Plan Against Japanese Homeland」と題する米軍機密文書(1945年、CIAの前身である米戦略事務局OSSによって作成)によれば、第二次大戦末期の1944年にカリ フォルニア大学のバイヤリー教授を中心とする地震学者たちが総動員され、「日本近海のどこの海底プレートに強力な爆弾を仕掛ければ、人工的に巨大な津波を 起こせるかシュミレーションを繰り返した」という。

こ こでいう「強力な爆発物」とは、開発まもない「原爆」のこと。この文 書には「日本本土攻撃作戦」の副題が付けられ、「悪魔の攻撃」と呼ばれる章では、「日本人の目を覚まさせるには地獄に飲み込まれたと思わせる必要がある。 そのためには、地震を恐れる日本人の特性を徹底的に突くべし。地震攻撃に勝るものはない」と結論付けている。

日本征服計画③ 日本本土への地震兵器による心理的軍事作戦

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人工地震・津波兵器の存在 【東南海地震・北朝鮮核実験・阪神大震災・3.11東日本大震災】

オウム事件は終わらない

オウムに対する強制捜査がおこなわれた約1か月前に作成された公安の捜査報告書には、オウムの計画していたハルマゲドンの中身が次のように書かれていたそうです。

計画は5段階に分かれ、第1段階はサリンを使った無差別テロ。第2段階は銃器や爆発物を使用した要人テロ。第3段階は細菌兵器を上水道に混入する無差別テロ。第4段階はサリンなどの薬剤の空中散布による無差別テロ。そして、第5段階は核兵器による首都殲滅である…

これから第2段階以降の計画が実行される可能性も十分にあり得るのではないでしょうか?

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12:31pm の 4 月 16, 2016 にある 古谷 茂 のコメント

日本本土への地震兵器による心理的軍事作戦

地震と津波、それに続く福島第一原発事故が与えた日本全体への影響は計り知れないものがある。直接の被害は勿論、間接の被害がどこまで広がるのか全く予想が出来ないレベルにまで達している。どうしてこんな事が起きてしまったのか。

一般に地震は自然現象なので不可抗力と信じられている。しかし情報公開法によって明らかとなった、この米OSS(CIAの前身)機密文書は、地震兵器の存 在と日本本土に対して使用することの有効性(地震が頻発する日本では自然現象と区別するのが難しい。誰もまさか地震兵器が使用されたとは想像すらしない。 完全犯罪の実行可能。)を述べている。

2005年4月に米国で公開された「Psychological Warfare Earthquake Plan Against Japanese Homeland」 と題する米軍機密文書(1945年、CIAの前身である米戦略事務局OSSによって作成)によれば、第二次大戦末期の1944年にカリフォルニア大学のバ イヤリー教授を中心とする地震学者たちが総動員され、「日本近海のどこの海底プレートに強力な爆弾を仕掛ければ、人工的に巨大な津波を起こせるかシュミ レーションを繰り返した」という。

ここでいう「強力な爆発物」とは、開発まもない「原爆」のこと。この文書には「日本本土攻撃作戦」の副題が付けられ、「悪魔の攻撃」と呼ばれる章では、「日本人の目を覚まさせるには地獄に飲み込まれたと思わせる必要がある。そのためには、地震を恐れる日本人の特性を徹底的に突くべし。地震攻撃に勝るものはない」と結論付けている。

当時の米軍における研究開発部門の責任者であったスタンレー・ロベル博士やマーシャル・チャドウエル博士の分析によれば、「日本の周辺にある海底の地震プレートをピンポイントで爆破すれば、巨大な津波を発生させることが可能となる。目標とすべきプレートの周囲8km以内に爆弾を仕掛ければ、1年以内に狙った場所で地震を起こすことができ、津波も誘導できる」。

この秘密文書の最後には「地震・津波攻撃の目的は日本人をパニックに陥れることで、神国日本や軍部独裁に対する不信感を醸成することにある。日本人が国家を捨て、個人の生存を第一に考えるようにするためのショック療法ともいえる」と記されている。

本土決戦を唱える日本に対し「戦意を喪失させるには地震・津波攻撃が有効手段である」と、最後まで検討されていた。このことを裏付けるのが、ニュージーランド外務省の情報公開法に基づき、1999年に公開した極秘外交文書。

曰く「米政府は第二次大戦の末期から地震・津波兵器の開発を進めてきた。ニュージーランドの沖合いで実施された津波爆弾『プロジェクト・シール』の実施では30メートルを超える津波の発生に成功。日本を降伏させるために、この津波爆弾を使うか、原爆を投下するか検討されたが、精度が高く、効果が大きい原子爆弾が使用された」。

10:13am の 4 月 16, 2016 にある 古谷 茂 のコメント

心理戦争を仕掛ける上で、群集に恐怖感を植え付けるだけでなく、統制の取れた状態から、国家より個人の生存のみを重視する野次馬的群集というヒステリックな社会状況にすることが肝心である。

・・・・・ 今こそ日本本土に対し、心理戦争を仕掛けるべきである。これによって日本人の間にフラストレーションの輪が確立し価値観にも繋がる。既に日本のラジオ放送 から伺える充分な証拠として、政府の操作はこのフラストレーションをチャネリング(達人注:大本営発表)していることである。戦時中サイパン・沖縄が陥落 した際、2つの内閣は崩壊した。裏にあるものは(大本営発表)拡大するフラストレーションに対して希望を与えるものであった。日本人が終わりなき世界とい うものよりも、絶対確実なものに置き換えられることによって、騙され続けていたことである。

日本人のモラルのバロメーター(判断基準)と して、鈴木首相の国民に宛てた演説がある。沖縄侵略後の小磯内閣崩壊後、直面しつつあった危機を葬り去ろうとした。これは国民に既にヒステリーの種が蒔か れていたを表す。これによって我々は2つのパニック的な状況を、日本人大衆の狂ったようなヒステリーを、如何にして現実のものとするかであるが、これらは 長期的展望に立って、自然の力という物理的な戦争による破壊(達人注:人工地震のこと)によって成し遂げなければならない。このような心理戦争キャンぺー ンの目的は、科学的な爆弾投下(注:原爆)だけではなく、彼ら日本民族の絶滅である。

N・H Heck(US Coast Geodetic Survey次長)によると、地震は爆発物によって仕掛けることが可能であるのか?という点である。これは然るべき時に前もって地震が起きるべく仕掛ける 時限装置であり、その引き金をただ引けば良い。一定の時間と場所で爆発させる(注:地震を引き起こす)為には正確を期すもので、巨大地震を引き起こす為に は何処に仕掛けるかを知る必要がある。いつ、何処でこのExplosive Message(人工地震)を実行するかは難しい点である。

マニラ、上海、バタビアの基地はその引き金を引く為にある。小規模地震を繰り返し、大地震に繋げていくマニラ、沖縄からはその引き金の射程圏である。

何 処にこの巨大地震を仕掛けるかであるが、カリフォルニア大學の P・Byerly教授は、時と場所を考慮する範囲を縮小するべきであるとしている。氏は L・H Adams博士への手紙で、ターゲットの5マイル以内に1年以内に必ず破裂する爆発物が必要あると述べている。これらは Palmer Physical Laboratory によって試験は行なわれ、実証されている。此処で高度な爆発物を仕掛けた人工地震が研究された。これはファンタジーの世界から科学的なものへと人工地震が 可能であることが実証された。

〔資料〕Hardenbergh Database|Palmer Physical Laboratory
http://www.startsandfits.com/hardenbergh/palmer.html

これによる心理戦争によってパニックに陥れることが可能である。もし日本での戦略的地域で人工地震を起こさせるべく我々に同調してくれる科学者を配置していると、もし知ったとしたら、日本国民はパニック的ヒステリーになるであろう。

こ れらの計画は日本政府への踏み絵である。地下産業という存在は通常の爆弾投下から機械、及びそれに携わるワーカーを保護するものである。このような人工地 震によって生きたまま生き埋めになることは簡単に想像出来る。巨大水力発電所のダム崩壊による国中の洪水は、実物戦争よりパニック的ヒステリー状態を作り 出す。

【日本攻撃の目的】

より否定的なヒステリー状況という流れを醸し出す為、国のリーダーは誰も信じられなく、個人の生存のみに関心を持たせること。この心理戦争キャンペーンは勿論、実際の攻撃と共に行なわれる。これによって心理戦争の効果であるパニック状況が増すのである。

【その方法】

日本人の元々持つ恐怖心を煽ることによって達成される。既にフラストレーションの輪の多くのサインは見られる。それは何かが壊れるという感覚である。徳川幕府から続く緊張でもある。

【媒介として】

社会的ヒステリーとパニックを日本人に起こす要因として、火事と地震が挙げられる。経済的圧迫がある時期、これらは社会的混乱を引き起こす効果がある。火事も勿論必要だが、地震の効果に比べたら比較にならない。

【状況】

日 本の直ぐ地下層には不安定な地震層が多い。それは考えられない破壊を齎す。もし、引き金を引くなら、地殻変動的なものになる。地震層は数百万人の命を奪う ことになる。この地震層に大小様々な爆発物を埋め込むことによって、その距離も正確に割り出されている。最近の原爆によって人工地震は勢い付き、一層人工 地震に弾みが付くになる。もし地下深く原爆が仕掛けられるなら、放射能は現れない。この原爆、及び更なる大規模な爆発物は、原爆による放射能により齎され た日本人の地震に対する恐怖感を増幅させることになる。

【使われるべき装置】

雑誌:全てのメディアに挿入される日本人科学者による或る種の暗号により、痛ましい地震は解読可能である。原爆使用による人工地震のフィジビリティ研究は既に終了した。或る日本人地震学者の、地震は起きるという偽造文書による協力もある。

暗号はラジオによっても知らされる。沖縄の基地から中波によって直接日本本土へ送られる。日本のラジオ放送を邪魔するものであるが、それによって起こるべき人工大地震を事前に知ることが出来る。特に日本政府が地下産業で働くワーカーを保護、避難させる為のものである。


〔資料〕「OSSの極秘文書」 - OUT OF EDEN 2008年7月3日
http://megalodon.jp/2009-0127-1139-55/angel.ap.teacup.com/gamenotat...

〔動画〕YouTube - Mothers Of Darkness Castle in Belgium [2分25秒]
http://www.youtube.com/watch?v=cLYDEI8xB0Q

〔資料〕地震によるマインドコントロール&ホロコースト - さてはてメモ帳 Imagine&Think! 2007年12月11日
http://satehate.exblog.jp/7692912/

〔資料〕統一原理の「エバ国家」とは日本国土の焼失のことである by tatsujin - さてはてメモ帳 Imagine&Think! 2011年3月23日
http://satehate.exblog.jp/16092477/

〔資料〕解説:米OSS機密文書「日本本土への地震兵器による心理的軍事作戦」 - 2011年3月29日
http://www.e-net.or.jp/user/mblu/ndb/skbk1/sg1/media/earthquakeweap...

〔資料〕人工地震 - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%BA%BA%E5%B7%A5%E5%9C%B0%E9%9C%87

〔資料〕国際地球観測年 - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%9B%BD%E9%9A%9B%E5%9C%B0%E7%90%83%E...

〔資料〕「固体地球物理学分野・IGY以後の問題点とIPYへの期待」 - 『学術月報』(日本学術振興会)2004年5月号
http://shima3.fc2web.com/gakujutugeppou45.htm

〔資料〕人工地震と建設株 - ビジネス・ジャパン 2011年4月22日
http://business.perkle.com/%E4%BA%BA%E5%B7%A5%E5%9C%B0%E9%9C%87%E3%...

〔資料〕Yahoo!ファイナンス
http://finance.yahoo.co.jp/

※ 上記Yahoo!ファイナンス⇒「コードまたは企業名を入力」に銘柄名を入力⇒期間の1カ月もしくは3カ月をクリック。検索対象の銘柄群:佐田建設、東洋 建設、世紀東急工業、熊谷組、三井住友建設、大末建設、技研興業、東海リース、など⇒チャート画像をクリックし拡大すると変動の日付など見やすくなる。

8:33am の 4 月 16, 2016 にある 古谷 茂 のコメント

公文書で明らかになった第二次世界大戦の対日戦争における『プロジェクトシール PROJECT SEAL』という津波爆弾を用いた作戦

「秘密の宝庫:国立文書館に眠る資料が語るニュージーランドの知られざる歴史」レイ・ワル (ランダムハウス)からの抜粋

--------------- 以下、本文  ---------------

2003年のインド洋における壊滅的な津波、そしてまた2011年の日本の沿岸で数千の命を奪った殺人津波の発生以来、津波の破壊的な威力を兵器として利用するという発想は誇大妄想もしくは馬鹿げた科学ファンタジーとして片づけられていたかもしれない。

しかし1944年のニュージーランドにおいて科学者たちが実現しようとしていたのはまさにそうした津波兵器であった。場所は、オークランドはハウラキ湾のワンガパラオア岬の沖であった。

これはニュージーランドで最もよく隠蔽されてきた軍事機密で、その内容は原爆に匹敵する大量破壊兵器であった。その名は「プロジェクト・シール」で、津波爆弾を作る最高機密計画であった。

今日、オークランドの北のシェークスピア湾はウィンドサーファーやパドルボーダーで週末はにぎわって、名物の孔雀を見にくる人々もそれに加わる。しかし、去る第二次世界大戦中、ここの静かな海は4,000回の爆破実験でかき乱されていたのである。




「プロジェクト・シール」は、巨大な津波を人工的に起こして沿岸の防御や都市を破壊することができるかどうかを試験する最高機密に属するプロジェクトであった。

その構想自体はアメリカ海軍中佐、E.A.ギブソンによるものである。彼は太平洋の島々の周囲の水没したサンゴ礁を撤去するための爆破作業によって時々思いがけないほどの大きな波が生じることを観察していた。

ギブソン中佐は、ニュージーランド軍のエドワード・パティック参謀総長と連絡を取り、自らの構想を述べた。エドワード・パティック参謀総長はそれを当時のニュージーランド戦時内閣で提案した。



ノウメア沖実験

同戦時内閣において、アメリカとニュージーランド双方からなる合同チームがニューカレドニアにおいて予備実験を実施することで同意が得られた。

その合同チームの一人にオークランド大学の科学開発部長のT.D.リーチ教授がいた。同教授は、のちにこの研究を仕切ることになるニュージーランドでは高名な科学者であった。

この最初の予備実験の報告書は非常に前途有望な内容であったため、アメリカ海軍太平洋艦隊ハーセイ中将はニュージーランド政府にニュージーランド海域におけるさらなる調査の遂行を求めた。

軍事用語で表現されてはいるが、ハーセイ中将がニュージーランド軍の参謀長に送った、敵の居住施設を巨大な人口津波によって水浸しにできる可能性についての電信中の言及は弾んでいる。

「わたしの意見として、今回の実験結果は、陸海戦における洪水攻撃は攻撃兵器として確実に長期的展望を持つものと思われます。

攻撃的戦争における実用的方法及び手順として確立するためにさらなる開発がなされることが望ましいと考えます。

この開発がニュージーランド側によって完成の域にまで継続されるならば、この上なくありがたく存じます。今回のこのプロジェクトに必要となる物的及び人的なあらゆる実際上の援助はすべて米国側で提供いたします。」

1944年5月5日にニュージーランド戦時内閣は、米軍のハーセイ中将の要請を受けて、リーチ教授率いる研究チームを編成し、この有望な新型爆弾の最高機密レベルの試験を実施することにした。

同チームには150名ほどが割り当てられ、彼らはオークランドから車ですぐのワンガパラオア岬の要塞に詰めることとなった。

このプロジェクトの大半はニュージーランドの技術者によってなされたが、爆薬、爆発物に関しては米国海軍が提供した。



特殊な装置

このプロジェクト・シールには大量の特殊な装置が開発される必要があった。波の状態を記録する遠隔的な装置や電波による起爆装置や海中に使用する特殊な爆薬などである。

「プロジェクト・シール」は1944年6月6日に始まり、翌1945年1月8日に終了するまで継続された。その間、3,700回の実験的爆破が実施された が、その規模は数グラムから300kgの爆薬にわたった。TNT火薬が標準的に用いられたが、ニトロ化澱粉、旧式のゼリグナイトも時折使用された。

当初、研究チームは誤った前提で実験を重ねていた。イギリスの研究によれば、爆薬は非常に深海であるほうが、海中爆発によるガス気泡が攻撃的な洪水をひき起こす上においていちばん効果があるということであった。

しかし、この前提は誤っていることが証明された。それは、「プロジェクト・シール」の試験によって水面下の水面に近いところで起爆したときが最も効果的な波が発生することが明らかになったからである。

「プロジェクト・シール」の実験によって、単一の爆破によっては十分に大きな波を生じず、いわんや敵国の沿岸守備を水攻めにして破壊することはできないということを証明した。



一斉爆破

十分に破壊的な威力を伴った効果的な波の発生には、かなりの数の爆薬が一斉に起爆されなければならなかった。

ハウラキ湾にいた科学者連中の結論としては、総量200万kgにおよぶ膨大な爆薬を10等分くらいにして海岸から8km沖合に一列に設置して爆破すると、高さ10~12mの波が生じるということであった。

この実験プログラムによって明らかになった一つの問題は、爆薬の設置の水面からの深さが決定的であるという点であった。最適な水深からわずかなズレによって波のエネルギーは奪われてしまい、怒涛の津波になるはずのものがさざ波に終わってしまうのであった。

当初、津波爆弾は原爆に匹敵する兵器としての能力を秘めていると見られていた。当時、原爆はアメリカにおいてまだ秘密裏に開発中であった。

しかしながら、1945年初頭に連合軍が太平洋戦争において勝利を収める兆しが出てきて、「プロジェクト・シール」の実戦的な優先順位は低下した。

1945年初頭に「プロジェクト・シール」が廃止されたとき、実験プログラムは未完成の状態で、兵器としての軍事的能力の全貌もまだつかめていなかった。

しかし、実験は大きな成功とみなされて、1947年にリーチ教授は米海軍次官補によって招聘され、ビキニ環礁でのアメリカによる核実験のデータ解析に協力した。

1950年代になってもまだオークランド大学の工学部の大学院生が1940年代の「プロジェクト・シール」の総括の作業に取り組んでいた。

その作業が完了すると、「波システムの発生」と題された報告書は「プロジェクト・シール」の統計的、科学的データを図表化し分析したものとなった。そしてこの報告書は今日でも、波を起こす方法についての興味深い手引書となっている。


著者略歴:レイ・ワル氏は30年以上にわたってニュージーランドのテレビ・ラジオ業界の仕事に携わってきた。1977年にTVNZ(テレビ・ニュージーラ ンド)に入社し、「フェアゴー」「カントリー・カレンダー」といった人気番組を手掛けてきた。本書は同氏の初めての著作である。



出典: nbr.co.nz/article/best-kept-secret-world-war-two-%E2%80%94-project-seal-tsunami-bomb-ck-134614

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